不動産会社の集客方法として、インターネットを利用したWEB集客を実施するケースが増加しています。しかし、WEB集客がどのようなものなのか、どうすればWEB集客に成功するのか、よく分からない人がいるかもしれません。

そこで今回は、不動産会社で活用できるWEB集客の方法や成功のコツを紹介します。また、ユーザーから支持される不動産会社の特徴や、オフラインでの集客方法も解説するので、参考にしてください。

不動産会社のWEB集客方法9つ

不動産業界の集客方法は時代の変化とともに大きく変化し、現在ではインターネットを通じた集客が積極的に行われている状況です。

実際にどのような集客方法が採用されているのか紹介します。具体的な集客方法は以下の7つです。

  • 大手のポータルサイトに掲載する
  • 自社のWEBサイトを運用する
  • 不動産ブログを運用する
  • SNSで発信する
  • リスティング広告を打つ
  • メルマガを送信する
  • YouTube動画を投稿する

それぞれ詳しく見ていきましょう。

大手のポータルサイトに掲載する

不動産業界で採用されているWEB集客方法の1つが、大手ポータルサイトを利用するものです。

ポータルサイトとは、何かを調べたいユーザーやパソコンやスマートフォンを使って情報を検索する際に、最初にアクセスするサイトを指します。

不動産業界でも不動産情報に特化したポータルサイトが運営されており、SUUMO・アットホーム・ホームズといったサイトを経由して、不動産に関する幅広い情報を調べられます。

不動産情報に特化したポータルサイトはユーザーからの知名度が高く、Googleなどの検索エンジンでも表示に表示されることが多いため、広告を掲載すれば一定のアクセスが見込めます。

ただし、ポータルサイトに情報を掲載しても、内覧を獲得するのは知名度の高い不動産会社になるケースが多い他、不動産会社はポータルサイトごとに契約料を支払わなければならないデメリットもあります。

集客効果を高めるためには、掲載する情報の内容や見せ方を工夫したり、自社サイトや問い合わせへの導線づくりをしたりして、費用対効果を高めるための工夫が必要になるでしょう。

自社のWEBサイトを運用する

不動産業界で採用されているWEB集客方法の1つが、自社のWEBサイトを運用するというものです。

多くのユーザーがインターネットから情報を獲得する現代において、自社のWEBサイトを運用することは必要不可欠といえます。

実際、自社のWEBサイトを経由して内覧の申し込みや契約につながる場合も多い他、他のWEB集客方法と連動させることで、集客効果がさらにアップする可能性もあります。

また、インターネット検索が当たり前になっている現代では、自社のWEBサイトを運用していなかったり、見にくい・使いにくいWEBサイトであったりした場合、それだけでユーザーが離れるきっかけになる恐れもあります。

そのため、自社のWEBサイトは、UI（ユーザーインターフェース：ユーザーの目に触れるすべてのもの）やUX（ユーザーエクスペリエンス：ユーザーや商品やサービスを通じて得られる体験）にこだわりユーザーにとって使いやすいものにする必要があります。

また、SEO（検索エンジンの上位に表示されるための施策）やLPO（ランディングページで成約率を上げるための手法・施策）を行い、集客のしやすさと成果の出やすさにもこだわるといいでしょう。

不動産ブログを運用する

不動産業界で採用されているWEB集客方法として、不動産ブログを運用する方法があります。ブログを継続的に投稿することで、読者を増やし、認知度アップを狙う集客方法です。

ブログを使った集客方法のメリットは、集客にお金がかからないことです。安価から始められる他、ブログを継続するランニングコストも安いため、集客コストを抑えられます。

ただし、ブログは短期的な効果が期待しにくい他、継続して更新するためのコストがかかる点がデメリットです。

ブログの読者を獲得するためには、ブログの存在を知ってもらったうえで、コンテンツで興味や関心を惹かなければなりません。

そのため、ユーザーにとって有益で、質の高い記事をたくさん作成する他、多くのユーザーの目に触れるためには、検索エンジンで上位表示ができるような対策を講じる必要があります。

また、ブログによる集客効果が見えにくい、費用対効果が図りにくいのも、ブログ集客のデメリットです。

根気強く更新し続け、ユーザーが求める情報を提供できるかどうかで、ブログによる集客の効果は大きく変動するでしょう。

SNSで発信する

不動産業界で採用されているWEB集客方法として、SNSでの発信が挙げられます。

現在ではさまざまなSNSサービスが提供されており、ユーザーはもちろん、多くの企業でも集客などを目的としてSNS運用が実施されています。

SNSによる集客のメリットは情報の拡散力があることです。SNSには投稿内容を評価する「いいねボタン」が搭載されている他、リツイートやシェアといった機能によって、気に入った投稿をユーザーが広められる仕組みがあります。

ユーザーによって有益性が高い情報や魅力的な情報を提供できれば、幅広く拡散される可能性があり、自社のことを知らない層に対して認知度アップを期待できるようになるのです。

また、文字情報だけではなく、写真や動画を投稿できるのもSNSのメリットです。視覚的な訴求力が高い情報を提供できるため、発信した内容がユーザーに伝わりやすくなります。仮に投稿がバズった場合、大きな集客効果が期待できます。

さらに、運用するSNSのフォロワーに向けてSNSで集客することで、ブランディングや見込み客の育成にも効果的です。

不動産のWEB集客として活用できるSNSには、以下のようなものがあります。

  • X（旧Twitter）
  • Instagram
  • Facebook
  • TikTok
  • LINE

X（旧Twitter）

X（旧：Twitter）はWEB集客に使用されやすいSNSです。

無料版のXであれば1回に140文字まで投稿可能ですが、有料のプレミアム機能であるX Premiumを利用すれば全角10,000文字の長文投稿が可能です。

Xは日本での利用者が多く、2023年時点で約4500万人が利用しているといわれています。そのため、さまざまな人に情報を届けられます。

また、有益なつぶやきが拡散されやすいため、自社やサービスについて認知がない人にも情報が届けられる可能性があります。

匿名性が高いSNSでもあるため、ユーザーと気軽に交流しながら関係構築ができるのもXの特徴といえます。

テキストでの投稿がメインとなりますが、写真や短い動画などの投稿も可能なため、うまく活用すればさまざまな情報を発信できるでしょう。

Instagram

Instagramは国内で約3,300万人が利用しているSNSです。

画像や動画にコメントを加えた投稿が可能なSNSで、企業のブランディングや世界観などを表現できます。また、投稿後24時間で消滅するストーリー機能や短い動画を投稿できるリール機能、ライブ配信など、さまざまな形での投稿が可能です。

アクティブユーザーが多いのが特徴で、投稿に対する反応や費用対効果を図りやすい他、ユーザーが「いいね」ボタンを押す人が多いという特徴があります。多くの「いいね」が集まるアカウントは投稿の表示頻度がアップする仕組みが取られているため、ユーザーが喜ぶ投稿が多いほど、ユーザーの目に付く機会が多くなります。

また、ハッシュタグを活用することで、投稿を検索するユーザーに対してリーチしやすくなっているのもポイントです。

BtoC向け集客ツールとして活用でき、Web集客を気軽に始めてみたい場合に利用しやすいサービスといえるでしょう。

Facebook

Facebookは国内約2,600万人が利用するSNSです。テキストに加えて、写真や動画などを投稿できる他、広告を出すこともできます。利用者は40代から60代が多く、若年層の利用者は多くありません。

Facebookへの登録は実名制となっており、学歴や経歴、仕事などの情報が登録・公開されるのが特徴です。ユーザーの信頼度が高く、いわゆる荒らし行為や炎上が発生しにくいSNSとなっています。

また、上記の情報を活かしたターゲット制度の高い広告を出せるのも、FacebookをWEB集客に活用するメリットです。

さらに、顧客とのコミュニケーションが取りやすい他、企業のブランディングに利用しやすいSNSとなっています。年齢層が高い顧客をターゲットしたビジネスを展開している場合は、利用を検討してみるといいでしょう。

TikTok

TikTokは国内1,700万人が利用するSNSです。15秒から1分程度（最大10分）の短い動画を投稿して共有できる他、ユーザーの好みに合わせた動画が流れてくるレコメンド機能の搭載により、ユーザーが飽きない仕組みとなっています。

ユーザーがアプリを起動する際に広告を表示できるため、TikTokでWEB集客に利用する企業が少しずつ増加しています。

利用者は10代から20代が多く、特に10代の7割程度がTikTokを使った投稿の経験があるといわれています。そのため、若年層をターゲットにしたサービスを提供している場合は、利用を検討する価値があるといえるでしょう。

LINE

LINEは国内で9,900万人が利用しているSNSです。

WEB集客で利用する場合は、企業が公式アカウントを作成・運用して、顧客とやりとりしたり、広告を流したりします。

また、LINEに出稿する広告は、トーク画面だけではなく、LINEマンガやLINEニュースといった別のサービスにも配信できるため、幅広いユーザーの目に留まる可能性があります。

他のSNSとの違いは、クローズドなコミュニケーションが可能ということです。他のSNSではソーシャルな状況でのやりとりが発生しますが、LINEでは公式アカウントと顧客が1対1でやりとりを行います。

顧客はやりとりや質問の内容を誰かに見られる心配がなく、企業側はそれぞれの顧客に手稲な対応ができます。

DM機能として活用したり、必要に応じて直接電話ができたりするなど、さまざまな活用方法があるSNSです。幅広い世代に利用されているため、WEB集客ツールとしても利用しやすいでしょう。

リスティング広告を打つ

不動産業界で採用されているWEB集客方法の1つがリスティング広告です。

リスティング広告とは、GoogleやYahoo!などの検索エンジンでユーザーが検索したキーワードに連動して、検索結果に掲載される広告を指します。検索連動型広告とも呼ばれています。

検索結果ページの上下に表示されるのが特徴で、URLの前にスポンサーと表示されることで、リスティング広告であることが認識できます。

リスティング広告は広告内容を設定すれば即日で広告を配信できる他、広告にかかるコストを少なく抑えられるといったメリットがあります。

また、ユーザーが関連するキーワードを検索した際に表示される広告となるため、訴求力が高く成約率向上を期待できます。掲載内容の変更もしやすく、任意のタイミングで広告を停止できるなど、柔軟な運用が可能な広告手法です。

一方、基本的にテキスト表示となるため、画像などを使用した視覚的なアピールがしにくい他、ニーズが少ないキーワードに対しては配信できない場合があるのがデメリットです。

また、検索ユーザーの中には広告を嫌う人が一定数存在するため、広告と認識されるとクリックしてもらえないケースもあります。

さらに、人気のキーワードを狙った場合、広告費用がオークション形式でどんどん高くなる恐れがあります。仮に広告を掲載できた場合でも、費用がかさんで費用対効果が合わなくなるケースもあるため注意が必要です。

メルマガを送信する

不動産業界で採用されているWEB集客方法として、メルマガ（メールマガジン）を送信する方法もあります。

メルマガとは、企業が顧客に提供したい情報をメール配信によって届けるマーケティング手法です。問い合わせや契約につなげることを目的に、メールマガジンで物件情報などを送信します。

メルマガを送信することで、企業側が顧客に対してタイムリーな情報を積極的に提供・訴求できる他、顧客との関係性を継続しやすいといったメリットがあります。また、メールを使用するため運用コストを抑えられる点も魅力です。

一方、メルマガはコンテンツの内容と顧客の属性がマッチしなければ読んでもらえない恐れがある他、場合によっては迷惑メールとして扱われる場合があります。

また、コンテンツ制作には人的なリソースやコストがかかります。手間や時間がかかる割にはコンテンツを顧客に届けられない場合がある点には注意しましょう。

YouTube動画を投稿する

YouTube動画の投稿も、不動産業界で採用されているWEB集客方法の1つです。

YouTubeとはGoogleが運営する動画共有フォームです。動画の投稿や閲覧は原則無料で利用でき、ユーザーはWEBサイトや専用アプリで簡単に動画を視聴できます。

YouTubeに動画を投稿することで、物件情報などを分かりやすく、かつ魅力的に伝えることができます。文字や画像と比較して、動画ではユーザーの視覚や聴覚などに多くの情報を伝えられるでしょう。

特に物件の内覧動画を作成した場合、写真と文字情報で物件を確認するよりも間取りやイメージを理解しやすくなります。

また、不動産に関連する動画を継続的に投稿し続けることで、検索や関連動画などからのユーザー流入も期待できます。

さらに競合他社との差別化や企業のブランディングにつながるなど、不動産企業のWEB集客方法としてさまざまなメリットがあります。

一方、撮影や編集が必要になるため、動画を投稿するまでに人的コストがかかりやすい他、集客や収益の発生までに時間がかかる点がデメリットとなります。

不動産会社のWEB集客が失敗する5つの理由

不動産会社ではさまざまなWEB集客方法が採用されていますが、そのすべてがうまくいくとは限りません。中には、WEB集客を始めたものの、失敗してしまうケースも少なくないといえます。

では、不動産会社のWEB集客はどうして失敗するのでしょうか。その理由は以下の通りです。

  • 他社と似ていて差別化されていない
  • 物件情報が埋もれて探しにくい
  • 掲載されている物件情報が古い
  • 親しみやすさに欠けている
  • 画面が見にくい・使いにくい

それぞれ詳しく解説します。

他社と似ていて差別化されていない

不動産会社のWEB集客が失敗する理由の1つが、他社との差別化ができていないことです。

現代はインターネット上の情報が飽和している状況にあります。そのため、良くあるような情報を掲載したり、アピールしたりしても、ユーザーから見れば他社の違いがよく分からないのです。

また、不動産会社が掲載する情報は、他社と重複しやすいという特徴があります。テンプレートに情報を入力するだけでは他社との差別化を図れないため、ユーザーからの反響を得るのは難しいでしょう。

特にWEB集客では他社との差別化を図るための施策が重要になります。数ある不動産会社から自社を選んでもらうためには「この不動産会社なら自分が探している物件を見つけられそう」と感じてもらわなければなりません。

自社の強みや方向性を明確に打ち出して、他の不動産会社にはない魅力をアピールすることが大切です。

物件情報が埋もれて探しにくい

物件情報が埋もれてしまって探しにくいのも、不動産会社のWEB集客が失敗する要因です。

近年では不動産に特化した大手ポータルサイトが運営されるようになり、多くの物件情報が出回るようになっています。一方で、同じ情報が大量に出回るようになっているため、反響につなげることが難しくなっている状況です。

つまり、ポータルサイトや自社のWEBサイトに物件情報を掲載しているだけでは、物件情報が埋もれてしまい、ユーザーに届かない可能性があるということです。

自社で提供可能な物件がどのような人にニーズがあるのか、また、物件情報の中でもどのような情報をユーザーが求めているのかを分析し、発信する情報に生かすことが大切です。

例えば、取り扱う物件やサービスなどによって、ターゲットは異なります。どのようなターゲットに訴求するのかが明確になれば、WEBサイトのブランディングやデザインが好まれるのか、どのような情報が付加価値となるのか分かるはずです。

物件情報が埋もれてしまわないよう、訴求力があるWEBサイトを構築することを意識しましょう。

掲載されている物件情報が古い

掲載されている物件情報が古い場合も、不動産会社のWEB集客が失敗する理由です。

インターネットでの情報が飽和している現代では、ユーザーの目もシビアになっています。不動産会社ごとの情報を比較しやすくなったこともあり、成約した物件や賃料が改定された物件の情報が更新されていないことを、敏感に感じ取るユーザーも多くなっています。

また、コンテンツを充実させるために始めたブログが更新されていない場合も、ユーザーは不信感を抱きやすくなります。

結果として、情報が頻繁に更新されているWEBサイトや不動産会社へとユーザーが流れてしまうでしょう。

また、WEBサイトの情報更新の頻度が低く、掲載されている情報が古い場合、Googleなどの検索エンジンからの評価が下がる要因にもなります。

検索順位が下がれば自社のWEBサイトがユーザーの目に触れることが少なくなるため、集客を期待しにくくなってしまいます。

WEBサイトに物件情報を掲載する場合は、情報の更新をこまめに行い、鮮度の高い情報を提供することが大切です。

親しみやすさに欠けている

ホームページの雰囲気に親しみやすさが欠けている場合も、WEB集客に失敗する理由です。

ユーザーの中には、不動産や不動産会社に対して専門知識や専門用語が多く、難しいイメージを抱いていたり、怖さを感じていたりする人もいます。

そのため、ユーザーは不動産会社のホームページを見て、こちらの希望に対して親身になってくれるか、説明が分かりやすそうかを判断します。

つまり、ホームページから親しみやすさを感じられなければ、その不動産会社は選ばれなくなる恐れがあるということです。

不動産会社のホームページは物件情報の掲載はもちろんのこと、会社からのメッセージやスタッフ紹介のページなどを設けて、会社の雰囲気を伝えることが大切になります。

ホームページから親しみやすさや安心感を与えられれば、利用してくれるユーザーは増加する可能性が高いでしょう。

画面が見にくい・使いにくい

ホームページの画面が見にくい、または使いにくい場合も、不動産会社のWEB集客が失敗する可能性が高いでしょう

物件情報が探しにくいサイトでは、ユーザーがすぐに離脱してしまうためです。

例えば、文字ばかりが並んでいたり、写真が小さかったりする物件紹介ページでは、ユーザーが内容を理解しにくいでしょう。

同じ物件の情報が記載されていて、内容が分かりやすいサイトがあれば、ユーザーはりだしする可能性が高いといえます。

また、不動産会社のWEBサイトは、ユーザーが求める情報にたどり着きやすいように設計することが大切です。

例えば、以下のようなケースでは物件情報までたどり着きにくいと考えられます。

  • メニュー表示がなく、画面をスクロールしないと欲しい情報にたどり着けない
  • 目当ての物件が見つかったとしても問い合わせのボタンがなく、次のアクションを起こせない

また、以下のようなWEBサイトの場合、ユーザーは満足感が得られず離脱する可能性があります。

  • ペット飼育可能物件や2人入居可能物件で検索しているにもかかわらず対象外の物件が掲載されている
  • リノベーション物件なのに内装の写真が掲載されていない
  • 楽器可能な物件を探したいのに、こだわり条件を設定して検索できない

ユーザーが求める情報までたどり着けない場合や、たどり着いたとしても見にくく使いにくい場合、ユーザーの離脱が発生する他、検索エンジンからの評価も下がりやすくなるため、集客効果は低下してしまうのです。

不動産会社のWEBサイトは、ユーザーにとって見やすく、使いやすいことを意識することが重要です。

WEB集客の効果を高めるコツ10個

WEB集客はただ導入するだけではなく、その効果を高めるためのポイントを押さえて運用することが重要です。では、どのようにすればWEB集客の効果を高められるのでしょうか。

WEB集客の効果を高めるコツは以下の通りです。

  • 自社の強みを明確にする
  • ターゲット・ペルソナを設定する
  • ターゲットが集まる媒体を利用する
  • 自社ホームページをユーザーが見やすいデザインにする
  • 競合との差別化を図る
  • スマートフォンに最適化する
  • 信頼できる一次情報を伝えてクオリティを高める
  • サイトの更新頻度を多くする
  • インフルエンサーを起用する
  • 効果測定と改善のPDCAを繰り返す

それぞれ詳しく見ていきましょう。

自社の強みを明確にする

不動産会社のWEB集客の効果を高めるためには、自社の強みを明確にして打ち出すことが大切です。

巷には多くの不動産会社がありますが、それぞれ強みがあります。インターネットからユーザーに自社を見つけてもらい、選んでもらうためには、自社の強みをアピールする必要があるのです。

そのためには、自社の強みが何かを明確にしなければなりません。また、強みが明確になれば、それをアピールできるようなホームページを構築する必要があります。

例えば、強みが一目で分かるようなコピーや画像がトップページに掲載されていれば、ユーザーにとっても理解しやすいでしょう。

自社の強みを明確にして打ち出すことは、後述する競合他社との差別化にもつながります。自分の会社が何に自信を持っていて何が得意なのか、どのような物件を扱うことが多いのか、明確にして共有しましょう。

ターゲット・ペルソナを設定する

不動産会社のWEB集客の効果を高めるためのポイントとして、ターゲットやペルソナの設計が挙げられます。

ターゲットとは、商品やサービスを購入する想定上の顧客層のことです。ターゲットを絞ることで自社の商品やサービスを利用してもらいやすい顧客層を決定します。

現在ではユーザーのニーズも多様化しており、不動産会社においてもすべての万人受けを狙うと、業績が低迷する恐れがあります。

ターゲットを決めることで顧客層を明確にでき、リソースを集中させることが可能になるため、集客や販促活動がしやすくなるのです。

ターゲットを決めた後に大切になるのが、ペルソナの決定です。ペルソナとは商品やサービスを利用する典型的なユーザー層のことをいいます。ペルソナを決定することでターゲットとなるユーザー像が明確になり、どのように商品やサービスをアピールすればいいかを絞り込めるようになります。

前述した自社の強みと照らし合わせて、どのような層に自社を利用してほしいかを考えましょう。また、ペルソナを決める場合は、できるだけ具体的な人物像を描くことが大切です。

年齢や性別、住んでいる場所、家族構成、仕事内容など詳細に設定することで、ペルソナ像がより明確になるためです。

不動産会社のWEB集客の効果を高めるためにも、ターゲットとペルソナの設定は必ず行いましょう。

ターゲットが集まる媒体を利用する

ターゲットが集まりやすい媒体を利用すれば、不動産会社のWEB集客効果を高められます。

WEB集客の方法にはさまざまなものがありますが、訴求できるターゲット層はそれぞれ異なります。そのため、自社が設定したターゲット層が頻繁に利用する媒体を利用することが大切になるのです。

特にSNSを使ってWEB集客をする場合は、SNSごとの利用者の割合が多い年齢層や特徴を把握する必要があります。

例えば、結婚して子どもが1人いる30代から40代の夫婦をターゲットにしている場合、10代や20代の利用者が多いTikTokを使っても大きな効果は見込めないでしょう。

20代から30代の女性の利用者が多いInstagramで、写真や動画を使って新築住宅の情報コンテンツを発信したり、40代の利用者が多いFacebookに広告を出稿したりする方が、集客効果は高いはずです。

また、不動産ポータルサイトに情報を掲載した方がいいのか、自社のWEBサイトでアピールした方がいいのかも、ターゲット層によって方向性は異なります。

自社の強みが届きやすいターゲット層を設定したら、それに合う媒体を選んでWEB集客を行いましょう。

自社ホームページをユーザーが見やすいデザインにする

WEB集客の効果を高めるためには、自社のホームページのデザインをユーザーにとって見やすいものにすることを意識しましょう。

不動産会社のホームページを閲覧するユーザーの多くが、物件情報を求めています。そのため、物件情報が探しやすく、見やすいホームページであれば閲覧したユーザーが離脱するのを避けられます。

また、物件情報のページごとに問い合わせフォームや連絡先などを配置すれば、ユーザーが次のアクションを起こしやすくなるでしょう。

さらに、不動産会社のホームページでは、ユーザーに安心感を与えるための工夫が必要です。笑顔の写真とともにスタッフのプロフィールを紹介したり、提供しているサービスを分かりやすく提示したりするなど、ユーザーに寄り添う姿勢を示しましょう。

ユーザーが疑問に感じやすい項目を「よくある質問」としてまとめておくのもおすすめです。頻繁に質問される内容を事前に掲載しておけば、ユーザーに寄り添いながら、業務負担の軽減にもつながります。

競合との差別化を図る

不動産会社のWEB集客の効果を高めるためには、競合他社との差別化を図ることが重要です。

WEB集客に失敗する項目でも解説した通り、ホームページでのWEB集客のカギは他社との差別化です。

他社との差別化が図れない場合、情報が飽和して競争が激しい現在においては、反響を得るのは難しいでしょう。

他社との差別化を図るためには、自社の強みを明確にしてユーザーにアピールしなければなりません。

他の不動産会社にはない専門性や独自のサービスがあれば、積極的にアピールしていきましょう。また、差別化できる要素が少ない場合は、ユーザーに有益な情報を発信するコンテンツマーケティングに取り組んだり、SNSを連携させたりするのも1つの手段です。

ユーザーに選んでもらえるように、他社との違いを打ち出すようにしましょう。

スマートフォンに最適化する

WEB集客の効果を高めるためには、ホームページをスマートフォン向けに最適化することも大切です。

最近はスマートフォンで情報を集めるユーザーが多い他、問い合わせや内覧の申し込みまでスマートフォンで完結したいニーズが増加しているためです。

そのため、自社のホームページを作成したり、リニューアルしたりする場合は、スマートフォンでの閲覧にも違和感なく対応できるようにすることが重要です。

パソコンとスマートフォンでそれぞれ見やすくデザインされたWEBサイトをレスポンシブデザインといいます。レスポンシブデザインを導入すれば、同じWEBサイトでもパソコンで閲覧する場合とスマートフォンで閲覧する場合で、それぞれ最適化されて表示されるため、情報が見やすく操作がしやすい他、離脱率や直帰率の改善も期待できます。

かつてはパソコン向けに作成されたWEBサイトがそのままスマートフォンでも表示されていました。しかし、情報やページを読み進めるためのボタンが小さく表示されるため、スマートフォンでの操作がしにくくなってしまいます。

スマートフォンで物件情報の検索や問い合わせ、申し込みなどのアクションを起こしたいユーザーにとっては使いにくいでしょう。

近年ではレスポンシブデザインでモバイルフレンドリーなサイトが増加しているため、スマートフォン表示に最適化されていない時点で離脱される恐れもあります。

自社のWEBサイトを運営する場合は、必ずスマートフォンに最適化できるようにしましょう。

信頼できる一次情報を伝えてクオリティを高める

不動産会社のWEB集客効率アップのためには、信頼できる一次情報を伝えて、情報のクオリティを高めることが大切です。

一次情報とは、自分が直接体験したり、調査・ヒアリング・取材したりすることで得た情報を指します。

特にユーザーに不動産に関する有益な情報を提供して集客するコンテンツマーケティングにおいて重要です。

コンテンツマーケティングにおいては発信するコンテンツの信頼性の高さが重視されます。一次情報にあたるお客様の声を掲載したり、自社内でのデータや統計を使ったりしたコンテンツは、記事の説得力が増すため、読者にとっても信頼できるものになりやすいのです。

また、コンテンツマーケティングではSEO（検索エンジン最適化）も重要なポイントとなります。SEOにおける一次情報とは事例やインタビューの他、公的機関からの情報を基にした見解なども含まれます。

コンテンツ内にこれらの情報を盛り込むことで、コンテンツを含んだページが検索エンジンの上位に表示されやすくなるため、コンテンツの読者が増え、集客につながりやすくなるのです。

読者からの信頼性と、WEBサイトの信頼性を同時に向上できるよう、一次情報を含んだ質の高いコンテンツを作成しましょう。

サイトの更新頻度を多くする

不動産会社のWEB集客効果を高めるには、WEBサイトの更新頻度を多くすることが大切です。

更新頻度が低く、掲載されている情報が古い場合、ホームページから離脱される可能性が高いためです。

インターネットから情報を収集することが一般的になった現代では、常に新しい情報が求められます。

特に、不動産会社のWEBサイトで探す物件情報が最新のものでなければ、ユーザーは鮮度の高い情報を求めて他社のWEBサイトに移動してしまうかもしれません。

そのため、不動産会社のWEBサイトに掲載する情報は、常に更新するよう意識しましょう。

また、更新頻度を多くするためには、WEBサイトの更新のしやすさも重要になります。物件情報やコンテンツなど、情報の更新作業がスムーズに行えるようなシステムにしたり、ルールを作ったりすることも忘れないでください。

頻繁にWEBサイトを更新できれば、情報の古さによるユーザーの離脱を避けられるでしょう。

インフルエンサーを起用する

不動産会社のWEB集客の効率を高めるために、インフルエンサーを起用する方法があります。

インフルエンサーとは、SNSで多くのフォロワーを抱える人のことです。

起用方法はいくつかありますが、１つにインフルエンサーに依頼して自社の紹介や告知をしてもらう方法があります。

インフルエンサーに自社を紹介してもらうことで、多くのフォロワーに情報が拡散されるため、自社の認知度アップが期待できます。

自社のSNSのフォロワーが少ない場合でも、フォロワーが多いインフルエンサーに協力してもらうことで、短時間で多くの人に情報を拡散できるため、WEB集客には有効な手段といえるでしょう。

また自社が開催するイベントやセミナーにインフルエンサーを招待するというのもおすすめです。

例えば、モデルルームの見学会にインフルエンサーを招待し、その様子をSNSに投稿してもらうことで情報の拡散が可能です。

不動産に関するサービスや商品との親和性が高く相性が良いインフルエンサーを起用できれば、情報の拡散効果や集客効果はさらに高まるでしょう。

効果測定と改善のPDCAを繰り返す

不動産会社のWEB集客の効果を高めるためには、集客効果の測定と改善を繰り返すことが重要です。

WEB集客は施策をするだけでは効果が期待できません。効果を高めるためには、実際にどのような効果があったのか、改善するためにはどうすればいいのかを検証する必要があります。

まずは、施策したWEB集客の効果を測定して、効果が高かった施策と低かった失策を可視化しましょう。

効果が高かった施策は継続して問題ありませんが、効果が低い場合は課題を発見して改善点を見出していきます。効果の測定と改善を繰り返すことで、費用対効果の高い広告を出したり、自社の魅力が伝わりユーザーにとって有益なコンテンツを制作したりできるようになります。

業務効率や効果を改善するためのフレームワークをPDCAといいます。WEB集客においてはP（Plan、企画）とD（Do、実行）は行われやすいものの、C（Check、評価）とA（Action、改善）は疎かになりがちです。

WEB集客を企画する段階で、評価と改善が必要であることを自覚し、施策ごとにルーティンとして組み込むことが大切です。

場合によってはツールを活用したり、専門家に依頼したりして、WEB集客の効果測定と評価・改善を行うようにしましょう。

WEB集客におすすめの大手不動産ポータルサイト4選

不動産会社がWEB集客を行う際に活用したいのが、大手不動産ポータルサイトです。近年では不動産の購入・賃貸などの情報を、ポータルサイトを利用して検索するユーザーが増加しています。

ポータルサイトに登録して自社の情報を掲載してもらえば、多くのユーザーの目に留まるため、集客効果が期待できるでしょう。

おすすめの大手不動産ポータルサイトは以下の4つです。

  • SUUMO
  • HOMES
  • at home
  • 楽待

各ポータルサイトについて詳しく解説します。

SUUMOは集客ツールが豊富

リクルートが運営する「SUUMO」は国内最大級の物件掲載数を誇る不動産ポータルサイトです。

新築、中古、賃貸、分譲など、さまざまな物件情報が掲載されており、あらゆる条件から物件を検索できるのがユーザーにとっての魅力となっています。

賃貸や売買、注文住宅など、住まいに関する事業に合わせて、豊富な集客ツールが用意されているのが特徴で、取り扱う物件についてより詳しく紹介できたり、自社をPRする広告を掲載したりできます。

また、メディアや関連サイト、SNSへの広告も多いため、多角的な集客が可能です。

HOMESは投資家向けのサポートが充実

株式会社LIFULLが運営する「HOMES」も物件掲載数が多い不動産ポータルサイトです。

SUUMOと同じく、さまざまな物件情報を扱っている他、各物件情報への問い合わせフォームや不動産会社による物件紹介機能によって、ユーザーと不動産会社がスムーズにやりとりができるのが特徴です。

また投資家向けのサポートが充実しており、ユーザーが不動産投資セミナーを探したり、賃貸需要データを簡単に調べられたりできるようになっています。

at homeはスタッフコメントで他社と差別化を図れる

アットホーム株式会社が運営する「at home」は加盟・利用している不動産会社の数が多い不動産ポータルサイトです。2023年10月時点で61,185店が加盟・利用しています。

at homeの特徴の1つが、不動産会社のスタッフのコメントを物件情報に添付できることです。ポータルサイトでは物件情報をユーザーに提供できますが、他のポータルサイトや競合他社と同じような内容になりやすいものです。

at homeでは自社や物件をアピールしたい場合に、自社ならではのコメントを添えることが可能です。コメント機能によって物件が目立ちやすくなる他、自社の情報も伝えることができます。さらに、スタッフプロフィールを公開することで、ユーザーに安心感を与えられる可能性もあります。

他社との差別化を図りたい場合に利用しやすい不動産ポータルサイトといえるでしょう。

楽待は不動産投資の収益物件に特化

楽天が運営する「楽待」は国内最大級の不動産投資情報サイトで、利用者数や掲載物件数、掲載店舗数、会員数は国内トップです。

Yahoo! JAPANと連携して不動産投資カテゴリに関連情報を配信している他、不動産投資に特化したYouTubeチャンネルへの登録者も多いなど、プロモーションに注力していることから、認知度の高いポータルサイトとなっています。

反響単価が安く、反響数・反響の質のいずれを重視するかによって利用できるサービスを選べるため、どのような不動産会社でも利用しやすいといえます。

ユーザーから支持される不動産会社の特徴

国土交通省が発表している「令和4年度末 宅建業者と宅地建物取引士の統計について」によれば、令和4年度末時点での宅建業者は法人だけで116,230業者に上ります。

このように不動産会社は数が多いものの、中にはユーザーから支持されて選ばれる不動産会社があるのも事実です。

では、ユーザーから支持される不動産会社とはどのような会社なのでしょうか。その特徴は以下の通りです。

  • 営業時間が長い
  • 定休日がない
  • 内見の時に車で案内してもらえる
  • 口コミや評判が良い
  • 宅建免許を2回以上更新している
  • 自社の管理物件も取り扱っている

それぞれ詳しく解説します。

営業時間が長い

営業時間が長い不動産会社は、ユーザーから支持されやすいでしょう。

営業時間が長いと、ユーザーにとって相談や内覧の問い合わせがしやすくなるためです。

平日の昼間に仕事で時間が取れないユーザーの中には、仕事が終わってから内覧がしたいと考えているケースがあります。

営業時間が長ければ、仕事の後でも利用しやすいため、ユーザーから選ばれやすくなるといえます。また、営業時間が長い場合、緊急を要する問い合わせや要望に対しても対応できる可能性があり、顧客満足度が高くなりやすいといえるでしょう。

ただし、夜間の内覧では物件の電気が止まっている場合が多いため、ライトやランタンなどを用意しておくことをおすすめします。

定休日がない

定休日が設定されていない不動産会社もユーザーから選ばれやすいでしょう。

ユーザーが好きなタイミングで不動産会社に訪問できるためです。

不動産物件は自社の独占物件でなければ、他の不動産会社でも扱っているのが一般的です。内覧した物件が見つかったものの空いている日に不動産会社が定休日だった場合、ユーザーは同じ物件を紹介できる他の不動産会社に流れる可能性が高いでしょう。

また、相談や内覧のアポイントを取ったものの、急な事情で変更したい場合、定休日がない不動産会社なら柔軟に対応できる他、ユーザーも代わりの日程を設定しやすいといえます。

会社の方針によって異なるものの、定休日を設定せず、ユーザーに選ばれやすい不動産会社を目指しましょう。

内見の時に車で案内してもらえる

内見の際に社用車で案内してくれる不動産会社も、ユーザーから支持されやすいでしょう。

車で物件を案内してくれる不動産会社は、ユーザーにさまざまなメリットをもたらすためです。

ユーザーが内見したい物件が複数個所ある場合、車での案内なら複数の物件を短時間で回ることができます。ユーザーは限られた時間を有効活用でき、物件のよしあしについて効率的に検討できます。

また、内見するユーザーが不慣れな地域でも、車があれば安心して物件を見て回れる他、物件の周辺情報や近隣地域の情報を提供しやすくなります。移動中の車内では、ユーザーが物件について質問しやすくなるなど、不動産会社とユーザーとのコミュニケーションが取りやすいでしょう。

このようにユーザーにとってさまざまなメリットがあるため、不動産会社は社用車の導入を検討する価値があるといえます。

口コミや評判が良い

口コミや評判が良い不動産会社も、ユーザーに選ばれやすいでしょう。

不動産会社を利用した人の声は、ユーザーにとって大いに参考になるためです。

ユーザーは、利用するサービスや購入する商品について、口コミや評判を調べることが一般的になっています。口コミや評判が良い場合、顧客対応が良いとか、誠実といった印象を持ちやすくなるため、利用してもらいやすくなります。

一方、利用したいと感じる不動産会社が見つかっても、口コミや評判が悪ければ、利用を避ける可能性が高くなります。

良い口コミや評判を得るために大切なことは、顧客の満足度を高めることです。取り扱う物件の質の高さに加えて、ユーザーへの対応やサポートなどの質を上げて、ユーザーの満足度を高めていきましょう。

宅建免許を2回以上更新している

宅建免許を2回以上更新している不動産会社も、ユーザーから支持される可能性が高いでしょう。

宅建免許の更新回数が多い分、事業を運営している期間が長いと判断できるためです。

宅建免許（宅地建物取引士）は不動産会社が公正な不動産取引をするために必要な国家資格であり、不動産取引における重要事項の説明、重要事項説明書への記名や押印、契約書への記名や押印ができる業務独占資格です。

宅地建物取引業を営む場合、事務所の規模や業務内容などによって宅地建物取引士を配置しなければならず、不動産会社にとって必要不可欠な資格となります。

また、宅建免許は取得後5年に1回更新する必要があります。つまり、宅建免許の更新回数が多いほど、その不動産会社は長く事業を継続できていることになるのです。

運営されている期間が長いほど、信頼感は増すため、ユーザーに選ばれやすい不動産会社となります。

自社の管理物件も取り扱っている

自社管理の物件を取り扱っている場合も、ユーザーから支持される要因となります。

不動産会社が管理する自社物件も、ユーザーに多くのメリットをもたらすためです。

不動産会社の自社物件の場合、物件の契約後も管理会社としてかかわることになります。不動産仲介会社のように、契約後は関係性が切れる場合と比較して、信頼しやすくなるといえます。

また、不動産会社の自社物件の場合、契約時に仲介手数料が発生しません。賃貸の場合で家賃の1ヶ月分程度、売買の場合はさらに高い仲介手数料が発生することを考えれば、自社物件を扱う不動産会社の方が選ばれやすいのは明白です。

WEB以外も有効！不動産会社のオフラインの集客方法

これまで不動産会社のWEB集客の方法や効果を高める方法について解説してきました。しかし、不動産業界ではオフラインでの集客方法が採用されるケースも多々あります。

具体的には以下の方法が利用されています。

  • チラシ配り・ポスティングをする
  • 新聞や雑誌の広告に掲載する
  • 看板広告を設置する
  • ティッシュを配る
  • 店頭に物件の見取り図を貼る
  • イベント・講演会を開催する
  • DMやFAXを送付する
  • 既存顧客に紹介してもらう

それぞれ詳しく見ていきましょう。

チラシ配り・ポスティングをする

不動産業界で採用されているオフラインの集客方法の1つが、チラシ配りやポスティングです。

チラシ配りとは街頭やショッピングモールなど、多くの人が行き来する場所で不動産物件を訴求するチラシを配布することをいいます。また、ポスティングは、建物の郵便受けに広告を配布することです。

チラシ配りやポスティングは配布エリアの集客に効果があり、特定のエリアでの不動産売買にニーズがある場合は有効な集客方法です。

また、専門業者に依頼してチラシを配布するケースが多く、一般的なチラシに加えて封筒タイプやノベルティを添えるなど、配布物の自由度が高いのも特徴です。

WEB集客が採用されることが増加しているものの、広告がユーザーに見てもらえない、目に止めらないケースも多く、チラシを配布するという方法が見直されています。

新聞や雑誌の広告に掲載する

不動産業界で採用されているオフラインの集客方法の1つが、新聞や雑誌に広告を掲載するというものです。

新聞や雑誌の読者層をターゲットにしている場合、有効な集客方法といえます。

広告の出稿にはコストがかかりますが、エリアを限定した新聞や雑誌、フリーペーパーなどを利用すればアプローチできる可能性があるでしょう。

ただし、若年層はインターネットを使って情報収集するケースが多くなっています。新聞を利用する場合、読者の年齢層が高くなる点には注意が必要です。

看板広告を設置する

看板の設置も、不動産業界で採用されるオフラインでの集客方法の1つです。

街中や駅の周辺、駐車場、交通量の多い道路から目に入る場所などに看板を設置することで、その地域を行き来するユーザーやインターネットを利用しない層などに不動産会社の存在をアピールできます。

看板が設置される期間が長いほど、ユーザーに対する刷り込み効果が高くなりやすく、自社の認知度アップを期待できるでしょう。

看板にもいくつか種類があり、駅に設置する看板やデジタルサイネージなど、設置する場所や看板の大きさ、種類などによって、広告の出稿費用が異なります。費用対効果について入念に検討・確認することが大切です。

ティッシュを配る

広告が入ったティッシュを配るのも、不動産会社のオフラインでの集客方法です。

チラシと配り同じように、人の行き来が多い駅前や街中などでティッシュを配布して自社の認知度アップを狙います。

ティッシュ配りではターゲットを目視で確認できるため、配布相手のターゲット精度が高くなる他、不動産会社のスタッフが配布した場合は、親近感や好感度のアップにつながる可能性があります。

ただし、場合によっては迷惑がられるケースがある他、ポスティングや折り込みチラシの配布と比較してコストがかかりやすい点には注意しましょう。

店頭に物件の見取り図を貼る

不動産業界で採用されているオフライン集客の方法として、店頭に物件の見取り図を提示するという方法があります。

通行人に対してアプローチしやすい方法で、情報を簡単に確認できる点が特徴です。そもそも物件の見取り図は間取りや配置を一目で確認できるため、引っ越しに興味がある人が物件の基本的な情報を把握しやすいといえます。

また、店頭の物件情報は立ち止まって見るため、スタッフから声をかけやすくなる他、直接店舗を訪問した場合でも担当者とコミュニケーションが取りやすくなるケースもあります。

ただし、物件の入れ替わりが激しい地域では、情報の更新が難しくなるケースもあるので注意したいところです。

イベント・講演会を開催する

イベントや講演会を開催するのも、不動産会社のオフラインでの集客方法の1つです。

イベントや講演会は不動産会社側が主催するもので、不動産の売買や投資、住宅ローンなど、ユーザーが関心を示しやすい不動産ジャンルのテーマに対して情報提供したり、相談に対応したりします。

イベントや講演会は無料で開催されるケースが多く、ユーザーにとっての負担が少ない他、会社のアピールポイントをユーザーに直接伝えることができるため、ユーザーとの関係性を築きやすくなります。接客次第で参加者が自社の顧客になるケースもあるでしょう。

一方で、準備に1ヶ月程度の時間がかかる他、場所代と告知のための費用がかかるなど、時間と労力、コストがかかる集客方法ともいえます。

DMやFAXを送付する

DM（ダイレクトメール）やFAXの送付も、オフラインでの集客方法の1つです。

DMはすでに自社を利用している顧客や、住所を提供した見込み客に対して物件情報を有益な情報を提供する方法です。

メールで送付されるケースもありますが、インターネットを利用しない相手の場合は郵送でDMを送付するケースもあります。普通のはがきよりも大きなサイズで作成できるため目に付きやすく、送付物の質によっては効果に大きな差が出るケースがあります。

またFAXははがきよりも安い送料で自社や物件を告知できます。個人でFAXがある家は少ないものの、法人ではFAXを利用しているケースが多いため、法人営業には有効な手段といえます。

ただし、送信相手に受信料がかかるためクレームに発展するリスクがある点には注意したいところです。

既存顧客に紹介してもらう

自社の顧客に新規客を紹介してもらうのも、オフラインの集客方法として有効です。

既存顧客が自社や担当者のことを信頼している場合、紹介してもらった顧客も同じように信頼感を抱く可能性があります。また、顧客と同じ考えやニーズを持っている可能性があるため、制約に結び付きやすいでしょう。

新規客を紹介してもらえる場合、他の集客方法と比較してコストが低い点がメリットです。一方、仮に紹介してもらえるとしてもその数は限られるため、売上への貢献度が一時的になります。

WEB集客を活用して認知度アップと成約を目指そう

今回は不動産会社のWEB集客の方法やWEB集客を成功させるコツについて解説しました。

WEB集客の方法にはさまざまなものがありますが、大切なのは自社のターゲットに見合った方法を選択することと、効果を測定し改善し続けることです。

やりっぱなしではオンラインでもオフラインでも集客効果が得られないケースが多いため注意しましょう。

また、状況に応じてオンライン集客とオフライン集客を使い分けたり、併用したりするなど、工夫するようにしてください。

本記事を参考に不動産のWEB集客を始めてみましょう。

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